中韓の広告塔『朝日』『毎日』『ＮＨＫ』の購読を中止しましょう！！
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無回答 2007/03/21 17:27:41
連日続く『犯罪国家中国』の、日本関連施設や商店商品への『略奪』『強盗』『破壊』は中国政府の官制暴動です。
このような犯罪国家、犯罪幇助国に、平和の祭典であるオリンピックを行う資格など“全く無い！”と思います。
嘘と捏造で固めた反日教育を繰り返し、日本標的の官制暴動を引き起こすような『犯罪国家中国』に、日本選手を送り込んだらどうなるのでしょうか？
①日本選手、もしくは日本人応援団の観客が『犯罪国家中国』の暴漢に襲われ重傷を負ったり、
②金銭を強奪されたり、
③最悪命を奪われたらどうするのでしょう？
日本オリンピック委員会はその責任を取れるのでしょうか？
金銭や怪我ならまだ良しとして、しかし！『命を奪われたら』どうするのでしょうか？ 無くした命に対して責任が取れるはずが無いではないですか？それでも選手を北京に送り込むというのでしょうか？
★中国国民は小学生の頃から、嘘で固めた反日教育を徹底して仕込まれた『１２億の敵対国民』なのです。
もしも人命体に取り返しのつかない被害を被っても、日本のマスコミでそれを取り上げてくれる者は“雑誌”しか有りません。
今回の暴動でも新聞テレビはその『１０分の１』しか伝えないし、特に『朝日』『毎日』『ＮＨＫ』は中国に媚びて、その『官制暴動略奪の実体』の“極一部”しか伝えていないようです。
★実際はテレビ新聞に表れた１０倍もの『日系の被害が有る』と言います。
中国、韓国で日本人がどのように酷い目に遭おうとも、犯罪に巻き込まれようとも、一切日本のマスコミは報じません。今も現実に！です。
戦後から今までの間にどれほどの日本人が中国韓国に被害を被っているか、これら反日（日本国の）マスコミの情報操作、情報隠しで莫大な日本の財産を失わされています。
これ以上中国朝鮮に関わるべきでは無い。中国、韓国に進出する会社、そしてこれら犯罪国家に観光で行く限り自己責任の原則を貫かねばなりません。
これら反日国家の暴力や犯罪に対し外務省と日本のマスコミは決して被害者の日本国民の側には立ってくれません。彼ら犯罪国家の側にしか立たないのです。 それでも中国韓国の犯罪国家に行きますか！？
★安全な観光、事業、は、法と正義が通用する国でしか、あり得ません。
アジアには日本の友好国はいくらでも有ります。中国韓国へ行くなら、自己責任を徹底してください。犯罪に遭っても決して泣き言を言わず！ましてや、犯罪にあったからといって、日本の政策にまで影響を与えるようなバカな事を言っては困ります。
そのために膨大な国益が飛んでしまうからです。
くなら自己責任を完結してください。
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