これからこのカナダに来る学生諸君は日本が世界のどのような立場にいるのか勉強してから来てください。
ただ単に英語の勉強と言うありきたりな表立った考えや、カナダ人と知り合いになりたい！などと言うバカな考えの前に以下のページを見て気持ちを引き締めてもらいたい。

http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/f51bf116d43b0d600052d119aacefacd

↑ですが、長くていちいち読んでいられません。

読むべきかどうか、読んだことのある人がいたら、コメントお願いします。 　

トピ主がまとめるべきですよね。
それもできないほど文章力もないから、長くだらだら書き連ねてあるだけでしょう。つまり、読む価値なし。 　

何だ、読解力もナシか！


　

トピのリンク先見たら、↓このトピと同じ内容でした。

http://bbs.jpcanada.com/topic_dtl.php?bbs=6&msgid=3313&ntopic=1&dummy=9

みなさんまじめにレスされてるのでここを見た方がいいと思います。 　

＞安易な気持ちでカナダに来るな！

ってさぁ、
じゃあ、どんな気持ちでくればいいの？
勢いでもないと来られないでしょう。 　

もっと真剣にカナディアンとセックスする気持ちを持って行きます！

すいませんでした。。 　

Ｒｅｓ６．　に拍手！！！ 　

＞これからこのカナダに来る学生諸君は日本が世界のどのような立場にいるのか勉強してから来てください。

あなたも自分がどのような立場にいるのか勉強してから海外に出てください。下手な能書きをたれて、赤の他人に説教じみた偉そうなことを言うのはやめてください。　 　

植草教授にソックリですな。 　

○旅行会社の業界参入と業者事情
留学や研修というと、留学関連業者が中心だったものの、近頃は大手旅行会社が参入するようになってきています。料金が不透明で、評判の悪い留学業界もこれで事情が一変するかと思ったものの、そうはいかない様子。その理由は旅行会社の参入動機。格安旅行の一般化によって、利益がますます薄くなっていのが旅行業界。それに比べて、かなり大きい利益を確保できるのが留学や研修プラン。このため、旅行会社が参入することで正常化を図ろうとするどころか、留学業界の甘い汁を吸おうというのが参入の目的に。また手間のかかる学校手配は行わず、単に留学業者のプランを提携販売しているだけの場合も多く、大手旅行会社のブランドで販売していても中味は留学会社の商品。中には、キャッチセールスで業績を上げていたり、評判の良くない留学業者と提携しているケースもあったりします。要は、旅行会社の社会的信用力によって集客し、大きな利益を得ようというもので、留学専門の部門や別会社を作っても、やっていることは単なるブローカーというのがその実態。旅行会社のプランだから安心というのは大きな誤解です。一方で、留学業者が社会的な信用を得るために、旅行業免許を取得する「逆パターン」もあります。また、業者にマージンを払っても十分な利益を確保できることから、積極的に旅行会社と提携する場合も急増。このように旅行業界と留学業界の垣根が曖昧になってきているのも現実です。

○カウンセリングはセールスと同意語
民間業者のカウンセリングに行く際に、最も必要なことは席を立つ勇気。というのも、どこの業者でも行っている「無料カウンセリング」は、要はセールス。カウンセリングと称した方が集客や販売しやすいだけのこと。このため、カウンセラーといっても業者の営業マンが行っているケースが多く、歩合給与であったり契約ノルマがあるのも当たり前。商品を売るためのカウンセリングであることを念頭におくことが必要です。また商品を売りたいがために誇大表現したり、海外生活の不安を煽ったりすることもあるので、話半分に聞くことも必要。もちろん、販売前は親切でも、契約した後は不親切といったケースもあります。契約を急がせる場合は最も要注意。業界用語で契約に持ち込むことを「クロージング」といい、いろんな営業テクニックがあるのです。

＜誇大表現や暴利などが現地で分かっても後の祭り＞
インターン商品をはじめ、誇大表現されたいろんな留学関連商品参加者の中には、帰国後「旅行詐欺」で訴える人もいますが、申込契約書内容を確認しなかった参加者に非があるとされてしまう場合がほとんど。「日本では気付かなかったけれど、儲かる商売だということが現地に行ってはじめて分かりました。お金を払えばそれで終わりというイージーな考えや、大きな会社や料金が高いほど安心という歪んだイメージを持っていた自分にも反省しています」といった声も多いのです。

○留学関連業者の氾濫と情報メディアの責任
言葉が苦手な日本人の国民性を表しているのが留学やサポート業者の氾濫。旅行や海外生活情報誌には留学関連業者の広告だらけ。「広告反響が頼り」「メディアの社会性を利用して信用獲得」といった業者背景をうまく活用し、業者の広告を得るための雑誌ばかり。このため、悪質な会社や商品であるかはまったく問われないし、広告収入を得たい雑誌社が留学業者の問題点を指摘することもありません。 このようなお気軽情報誌の安易な姿勢は大きな問題。留学業やサポート業が乱立する異様な環境を作り出してきた責任はメディア側にもあり、悪質業者を育てているともいえるのが情報誌の実態です。また、大きな広告を出すには相当の費用も必要。強引なセールスと暴利商品にて高い売上と利益をあげる必要もあり、「名の知れた雑誌に大きな広告を出している会社」であればあるほど信用できないといった見方もできるのです。

＜情報誌の審査実態＞
留学・サポート商品などを扱う情報誌の中には、まったく審査の無い場合も珍しくありませんが、審査がある場合でも商品内容や価格、セールス手法、消費者センターなどへのクレームが審査対象にならない情報誌もあります。つまり、会社の規模や売上高など、高額な広告料金の支払い能力が審査されるだけ。この結果、高額商品を強引なセールスで売りまくる悪質業者の審査が通り、経営基盤の弱い小さな良心的業者の審査は通らないことになるのです。

＜情報メディアの旅行業展開＞
一部の情報メディアが経営する旅行会社では、従来は普通の旅行商品のみの展開でした。しかし、いつのまにか「留学やサポート商品は儲かる」とばかりに、斡旋業者と大差のない商品を数多くラインアップしています。情報メディアといえどもマスコミのひとつ。問題を正していかないといけないのが本来の使命。それをを放棄したように、またビジネスとして割り切るように、メディアの信用力やネームバリューをフル活用している姿を見ると、日本社会の問題点や矛盾を反映しているようで悲しくなってしまいます。

○それぞれの言い訳と、良心的業者が目立たない理由
ボッタくられているのを知った上で、留学やインターンに参加している人も多くいるのが現実。「他に相談できるところを知らないし、じゃまくさいから・・・」といったことがその理由。こうした消費者がますます暴利業者を助長させ、「日本は自由社会。いくらで売ろうが、売る方の自由。高くても買う人がいるから、成り立つんだよ。合法的だし、消費者にだって選ぶ権利があるんだから」といった言い訳を許してしまうことにつながるのです。自由社会では何よりもモラルや理念が尊重されなければいけないのは当たり前。合法だから、買う人がいるから、ビジネスだから・・・という幼稚な論理は虚しいだけ。また、一番の問題は、怪しい会社が多すぎて、適正価格の会社があまり目立たないこと。留学では 契約学校から支払われるキックバックのみが利益だったり、3万円前後の料金で希望学校の入学手配や査証取得などを行なう良心的な業者もあるのです。もちろん、良心的な会社は利益が少ないために、大きな宣伝はできません。このため、ますます怪しい会社がメジャーになっていくのです。

○国際化との逆行
一部の公益機関すら民間業者の斡旋機関化している異常な環境は日本だけ。高いお金を払って業者の留学・体験商品に参加することは、一見、国際化が促進されているように見えるものの、実は、自分では何もしない、お金ですむならそれでいい、という日本人の風潮がますます助長され、国際化とは逆行しているようにも思えます。安易に業者を頼ることがトラブルの温床になっているのも事実です。真の国際化とは言葉の壁などを問題にしないで、自らの手で培っていくプロセスにあるのだから、むしろ、いろんな障壁を楽しむぐらいの余裕があってもいいのでは・・・。

＜斡旋業者を利用する人の心理＞
インターネットが普及し、海外の学校や現地業者との直接的なやりとりが簡単になったことで、斡旋・サポート業者が減り、暴利商品も改善されるかと思っていたものの、現実にはあまり大きな影響はありません。むしろ業者が増えているようにも思えます。その大きな理由が、インターネットはあくまでパソコンでのやりとりということ。海外生活に不安な人は、マンツーマンで「生の人間」との相談を希望。その結果、斡旋業者の裏事情を分かっていても、「日本で相談できる日本の業者」を選んでしまう人が減らないのです。 　

○留学業者の手配料二重徴収
通常、語学学校から斡旋業者へは低くて15％、高ければ30％前後の斡旋マージンが支払われます。よって、留学手配はこれが手配料収入となります。にもかかわらず、留学業者の中には手配料を別に請求する二重徴収が横行。「手配料無料」を特別なことでもあるかのように広告している業者もあり、このことは裏を返すと二重の手配料を通常取っていることの証明ともいえます。また、語学学校の代理店になるのはいたって簡単。通常は、代理店になりたい旨の書類を提出するたけで代理店として認められ、斡旋マージンが支払われます。なお、学校に個人で直接申し込むと、マージン分の値引きに応じてくれる学校もありますので、交渉してみましょう。

＜留学フランチャイズの構図＞
留学業者がフランチャイズ加盟を募集している場合がありますが、売り文句は「儲かるビジネス」。一人の語学留学取り扱うと利益が平均30万円、利益を折半してもそれぞれ15万円が入るという仕組みとか。そもそも、留学のフランチャイズが成り立つのは、暴利ともいえる利益構造があってのことなのです。

○留学は学校に直接申し込むのがベスト
留学業者は通常、通学予定期間の全費用支払いを求めるのが一般的。これは学校側に支払った金額に対してのマージンが業者に入るため。普通に考えても、予定した学校がその人に合うかどうかは通学してみないと分からないし、日本での説明と実際の様子が異なるのも珍しくなく、全額支払ってしまえば、転校したくてもできなくなります。よって、インターネットを通じて現地の学校に直接申込み、必要最小限の期間の授業料を支払うのが最適。ホームページやメールの翻訳ソフトまである現在なのですから簡単。ホームステイも通常は学校が手配してくれます。

○オペア商品には要注意
オペア（au-pair）とは、ホームステイやファームステイ先の家事を手伝うと、食事と部屋が無料で提供され、場合によってはお小遣いももらえるシステム。カナダ・オーストラリア・ニュージーランド・米国などで昔から普及していますが、英国は日本人のオペア制度を廃止しています。斡旋は現地のオペアエージェントが行い、斡旋料は多くの場合ステイ先が支払うために無料。利用者が斡旋料を支払う場合でも100〜300ドル程度のものとなってます。にもかかわらず留学関連業者の中には、30万円以上の高額で商品化。しかも航空券料金は別。サポートや斡旋の諸経費を考えても、多くは利益といった「おいしい商売」となっています。

＜偽りのオペア＞
業者の中には、通常のホームステイをオペアと偽っている場合があります。業者はホストファミリーに頼んで仕事をさせてもらうわけですが、もちろんホームステイ料金は支払われます。利用者からはホームステイより高い料金を取り、その差額が業者の収入。通常より高いホームステイ料金を払って働かせてもらっている、という考えられないことが現実的に行われているのです。もちろん業者も悪いが、消費者の無知や安易な姿勢も問題。また、オペアには面接などがある場合も多く、商売として成立しにくいことも背景にあります。

＜セット商法＞
「オペアを手配には英語力や知識が必要」と、語学研修や事前研修をセットして高額料金設定するのも常套手段となっています。

○無意味の英会話付きホームステイ
時折、目にするのが英会話付きホームステイの広告。語学学校には通学するつもりはないが、英会話には興味があるという層を対象に、通常のホームステイよりも高い料金を取れるというのが業者の狙い。しかもその多くは、教師の資格を所持しないホームステイ割先の主婦が片手間に教えているのが実際の姿。そもそもホームステイは、その家族とコミュニケーションを密にして英語に親しめるのもひとつのメリット。余計なお金を払って教わる必要性など皆無に等しく、単なる業者の集客手段。

○国内サポート業者と現地業者の力関係
サポート業者がうたっている「直営・現地事務所」の多くは、現地業者との提携というのが実態。自社オフィスでないと販売にマイナスとなるために偽っているわけです。しかも、現地業者が請け負う料金は、多くの場合、サポート商品代金の半額以下。つまり、販売金額の半分以上は国内業者の利益となっているのです。また、誇大広告や誇大表現、売りたいがための「セールストーク」に頭を痛めるのも現地業者の勤め。中でも一番大きなクレームは仕事の紹介や保証。仕事の確保はサポート業者利用の大きな動機となっていますが、実際、面接があるために仕事の保証などできないのが道理です。といっても、現地の下請業者は、その力関係から文句はいえないのです。例えば、日
本のサポート業者の下請けはしたくないと思っても、多くの顧客を自動的に送客してくれることはやはり大きな魅力。それを考えると、なかなか断ち切ることはできないのでしょう。ちなみに、サポートを受けないと不安な人は、現地業者に直接頼んだ方が安くて安心。日本のサポート業者の多くは、いかに高い料金で売り、サポート経費を安く押さえて高い利益を得るかしか考えていないからです。

○ツアーガイド養成商法
オーストラリアやニュージーランドなどで、悪評なのが「ツアーガイドの有料講習。ツアーガイド会社が行っている場合は、高い授業料をとれるばかりか、無給の研修就労も行えてをまさに一石二鳥。終了後に仕事をもらえることも無く、他のツアーガイド会社で働きたくても、「講習参加の軽薄さと無知ぶり」が指摘されるだけ。採用されることはあまりありません。養成商法は、経営が苦しいツアーガイド会社が、高い利益を得るための「苦肉の策」として考え出したのが、そもそもの始まり。

○インターンシップ商法氾濫の裏側で・・・
インターンシップ需要のひとつが、ハクをつけて日本での就職を有利にしようというもの。しかし、その効果は年々低下。ツアー商品化によって、誰もが高いお金を払えば参加できるようになったことで、企業の人事担当者からは逆にマイナス評価されることもあります。ツアー化したインターンシップは単なる旅行のひとつで、高いお金を払う意味や価値が認められなくなったのが大きな理由です。またツアー化商品は、相手企業にお金を払って「お客」として研修させてもらえるだけのこと。もちろん、相手側も「お金儲け」として受け入れるだけのことなので、現地就職に結びつくケースはほとんど皆無。「うまくいけば正式採用されるかも」という期待を持つ人がいますが、参加する人の一方的な思い込み。海外就職をニンジンに高い商品を売りつけようとしているだけのことなので、正規就職できる可能性は通常ありません。「まともなインターンシップ」を探すなら、先ずは大使館などの公式機関で情報収集する努力が必要ですし、本気で海外就職したいのなら、インターンなど考えずに正規就職活動に励んだ方がお金も時間も節約できて、実りあるものになると思うのですが・・・

○インターンシップ商品の給与マジック
インターン商品の中には「給与や報酬」が支払われることを宣伝している商品がありますが、その多くはマジック商品。通常、給与や報酬を得るにはインターン先が就労許可を得る必要がありますが、インターンで就労許可を得るのは、特別な場合を除いて考えられません。また就労許可を得ずにインターン先が報酬を支払うと、罰せられることになります。では、何故、給与や報酬を支払えるのでしょうか？実はインターン商品の多くは高額商品。参加料金の一部に「報酬」があらかじめ入っていることがあります。つまり、支払われる報酬は、自分が支払った参加費の一部でもあるのです。このような馬鹿げたことが何故行われているかといえば、商品金額がいくら高くても、一部が給与・報酬として戻ってくることは、参加者の関心を呼び、格段に売りやすくなるからです。少なくとも、インターン商品に参加する際は、先ずは疑ってかかり、どういう種類の就労関連査証や労働許可を「どのように、そして何故」取得できるのかを確認したほうがいいでしょう。

○運転免許取得ツアーに要注意
海外免許の取得ツアーが実施されていますが、日本の運転免許証に切り替えるのには、取得後に3ケ月以上の現地滞在実績が必要です。しかし、このことを知らずに日本の免許に切り替え申請する人が多くいるため、警察庁では免許取得ツアー参加への注意を呼びかけています。

○呼び水サイトに要注意
ビジネス行為を行っているサイトの中には、「呼び水サイト」といわれるものもあります。商目的であるにもかかわらず、会社名、担当者名、所在地、電話、サービスなどの内容と料金がきちんと明記されていない怪しいサイトを指しますが、信用しないのがトラブルを招かない第一歩。必要不可欠な事項を明記・公表していないということは、それをできない理由、しない理由が存在するからです。 　

○街で変わる異なる印象
海外移住は＜査証＞という国境や様々な居住環境に左右される場合もありますが、過去の旅行経験から「住むならこの国」と決めている人がいる一方で、どの国がいいのか決められない人が多いのも現実。「それぞれにとって一番良い国とは？」を考えてみると、観光旅行ではなく「生活」するのですから、好きな国や街にとことんこだわったり、抽象的ですが、一日がいつのまにか終わってしまうような「最も風や空気が馴染む場所」が一番の適地といえるでしょう。 また、日本でも沖縄と北海道では随分と違います。とくに海外では住んでいる民族も違ったり、物価や生活環境も異なります。街によっては別の国に来たような印象になることも珍しくありません。このため、ある街に馴染めなくても、「別の街があるさ」というふうに考えることが重要ですし、入り口は国であっても、移住地は街で判断することが必要になります。

○考えすぎは禁物
現地の事情を調べて詳しくなることは必要ですが、考えすぎる弊害もあります。とくに海外経験が乏しい人の場合はガイドブックなどの情報などによってイメージが固まり、訪れたときに現実とのギャップを生じる人もいます。更には、考えすぎることで頭の中がいっぱいとなって、実際の行動に至らない人もいます。知識はトラブルを事前に回避するうえでとても重要ですが、知識はあくまで知識としてとどめ、「現地のことは現地に行ってから」といった楽天さも必要です。思いたった時が旅ごろかもしれません。

○判断は1ケ月ほど滞在してみてから
まずは気楽に滞在してみるのが自然な形。1ケ月ほど滞在してみると、はじめの印象とは随分と異なり、嫌な街が好きな街に変わってしまうこともあります。生活者の視点からいろいろ現地の事情にも明るくなり、旅行者の視点では見えなかったこともいろいろと分かってきますので、1ケ月ほど滞在してみてから判断するのが最良。もちろん、「覚悟の移住」もいいですが、肩を張りすぎると追い詰められる感じになりますし、「いい移住候補地が見つかってから考える」「嫌になったら日本に帰る」というふうに逃げ道を作っておいたほうがプレッシャーはありません。世界には５万円もあれば１ケ月生活できる国もあるので、お金をかけずに長期滞在してみることだってできるのです。また、どこの国でも日本人旅行客は大歓迎。チヤホヤしてくれるのもお金を落としてくれる一時的なお客さんだからです。周囲から旅行者として見られなくなった時、それが現地に馴染んだ証拠となります。

○サポート業者の氾濫
日本にはワーキングホリデーの生活サポートをはじめ、インターンシップや日本語教師研修、オペアやボランティア、留学・ホームステイ、永住権や査証取得を扱う多くの会社がありますが、不透明で高額な料金設定の業者も多く、トラブルもいっぱい。インターネットで現地情報を得る環境があるのですから、不要なお金を安易に払う姿勢には反対です。ちなみに海外生活関連の雑誌を開けば業者の広告だらけ。業者増加の背景には、ビジネスとして儲かる＜おいしい部分＞があることも知っておいてください。もちろん、「高いほど安心」「お金で済むなら」といった見識を持つ人がいることも要因のひとつとなっています。

○問われる自立意識
人に頼りすぎないことも海外生活には必要です。海外では分からないことばかり。 お金持ち日本人を狙って、日本語を操る怪しい現地人ばかりか、不良日本人も近寄ってきます。誰かを頼っているうちに、自分で判断することを忘れ、思わぬトラブルや依存生活に陥ったりすることもあるでしょう。こうした危険を招かないためには、依存せずに、自立心をもつことが最も大切。とくに海外では行動力が全てに勝ります。何事もすぐに信用せずに、「自分の目と耳と足」で確認することが必要です。もちろん、理不尽なこと、おかしいと思うことには、はっきり「NO」といえる姿勢が問われることはいうまでもありません。

○海外移住は”生き方”の問題
海外移住は１００人いれば１００通りの考えやスタイルがあります。海外に住むという事は＜生き方＞の問題であり、個々の人生の在り方を反映するものでもあるからです。したがって基本的に日本と現地との物価の違いや損得だけで判断するのはナンセンス。日本では困難なことを実現したり、または日本では味わえない・・・例えば生きているという実感や幸せ感といった精神的充足感などを充たすことが大切。海外に移住するということは、ある意味、個々の生き方を実証することかもしれません。

○優先順位をつければ、自然と答えが・・・
海外移住について、いろいろ迷ったり、また悩んだりもするでしょう。一番の解決策は、”自分にとって一番重要なものは何か”、”自分にとって一番の幸せとは何か”といった優先順位を考えることでしょう。その一番大切なもの、幸せだと思うものを手にいれるために、海外移住が適していれば脱出すべきですし、日本の方が適していれば日本で生活すべきかと。そういった優先順位を考える事で、必然的に答えがでるのでは・・・。

○海外移住熱の背景にある「日本の歪みとリセット願望」
海外移住の第一次ブームは1990年頃のバブル期。日本円の強さと好景気を背景に「海外で豪華な生活を」というもので、オーストラリアのゴールドコーストやスペインのコスタデルソルなどが注目されました。そして2001年ごろから始まった第二次ブーム。ここには不景気に伴う社会環境・社会構造の変化、矛盾や問題の露呈などによる「社会不信、自己防衛・生活防衛」といったものが大きく関わり、「物価の安い国で等身大の生活を」といったものに変貌しています。いずれの場合も、現象の違いはあっても、「日本の歪み」が日本脱出の動機や要因になっていることに変わりはありません。思えば、いつの時代も国民不在といわれてきた日本社会の実像。21世紀を迎えても、「いったいこの国は誰のための国家」と言わざるを得ない場面がますます増加。もはや治療不能の末期症状といった感すらします。心から誇れる日本であれば、海外移住熱がブームになることもないのです。一方で、日本社会の不景気感や閉塞環境、不信や疑問といった時勢なども契機となって、いったん立ち止まって人生を見つめ直す機会や真剣に向き合う人が増えた結果、海外が選択肢の一つとして入ってくるようになりました。従来の「よらば大樹のかげ」「長いものに巻かれろ」といった”よりかかり主義”が無意味になり、個人の幸せとは・・・といった”個人主義”に変ってきたともいえるでしょう。その結果、個々の生活を一度リセットし、異なる土俵で、白紙からトライしたいと思う人が急増。もちろん、海外渡航が国内旅行のように身近になったことも影響しています。

○海外へは少しでも若いうちに・・・
若くなるほど感性が豊富で海外生活をより楽しめるのでは・・・と考えることがよくあります。海外に行っても若い時に旅した時の感じ方と今とは随分違っています。年金利用のリタイアメント制度もありますが、少しでも若いうちに海外生活することに意味や価値があるような・・・そんな気がしてなりません。

○プロセスの意義
海外移住するかどうかは結果的な問題で、大切なのは、むしろそのプロセス。未知の領域に一歩踏み込んだり、新たな価値観を求めたり・・・。移住実行の有無はどうあれ、そんなプロセスこそが一番意義有ることかもしれません。海外移住を考えることが契機となり、新たな希望や活力を見出す場合もあるでしょうし、少なくとも何もしないこと、何の疑問をもたないことよりは、はるかに素晴らしいこと。また、生活者としての視線で海外旅行してみたり、移住手続きなどをいろいろ調べているうちに日本を再発見する場合もあったり・・・。そんな時は日本での生活も従来とは異なったものになるかもしれません。

○利点のひとつはストレスからの開放
海外で生活する日本人と話をし、海外生活の最も良い点は・・・と聞いてみると、多くの人が”ストレスの無さ”という答えが返ってきます。もちろん皆無という訳でもないでしょうが、日本のように”自殺”まで考えるようなストレスは考えられないとか。考えてみれば、日本よりも貧しい国や社会保証の無い国も珍しくありません。なのに、将来不安などとは無関係。豊かといわれる日本よりも、はるかに楽しそうに暮らしている姿を見るにつけ、いろいろ考えさせられるのも事実です。

○海外生活に向く人、向かない人・・・?
一概に海外生活の向き・不向きをのべることはできませんが、あえて言うならば、向いている人は、文化や社会の違いを楽しめて好奇心が旺盛な人。思い立ったら世界の何処にでも出かけていき、安くて良質の宿・食堂をみつけ、現地生活に馴染むためになんでも吸収しようと意欲的な人といえるでしょう。反対に向かない人は、いろいろと日本との比較に終始する人。日本と外国とはいろいろ違っていて当たり前。その違いをひとつひとつ問題にしてみたところでなにもはじまりませんし、嫌な部分が目立っても、その中で相手国の良さを見つけ出すことができなければ、海外生活を続けていく上で障害になるでしょう。また、海外生活の全ては査証規定によって制約されるために、滞在を継続できなくなることもあります。海外生活にはこうしたリスクがつきもの。安定や約束された将来を求めすぎる人には向かないかもしれません。 　

インターネットリテラシーがわかんねえやつらだなぁ。
トピ主は右翼で10〜12はラスリゾなんかこの世に必要ないってことでいいよね？ 　

インターネットリテラシーがわかんねえやつらだなぁ。

すまん。俺も解らん。熟読しちまったぜ。
10〜12さん、ありがとうございました。
　

＞インターネットリテラシーがわかんねえやつらだなぁ。
＝使い方変！

<インターネットリテラシー Internet Literacies >
リテラシーは読み書きなどの基本的な能力のこと。
インターネットを活用する能力や技術を「インターネットリテラシー」とよんでいる。
http://dic.yahoo.co.jp/newword?ref=1&index=2005000731より。 　

一週間かけてやっと調べたの？
俺は「情報を的確に伝える文章を書く」ことを言ってるの！
おつかれ 　

確かにおかしな使い方だと思いました。
知ったかぶりだね。 　

一週間後だろうが二週間後だろうが、疑問に思った事をきちんと自分で調べるのは優秀な子です。
意外と成績いいんじゃないの！この子。 　

何が知ったかぶりだよ。
じゃあメディアリテラシーなら「新聞に書いてある言葉の意味がわかること」ぐらいの定義になるのか？
愉快な奴らだねぇ〜。 　

Res.15の書き方見て御覧なさいな。
ちゃんと「Internet Literacies 」て書いて、抜粋がどこからか書いてあるでしょ！
きちんとした子よ。見習いましょう！
　

こいつの面倒まではいいや。
スルーします。