「日本を核の大惨事から救う最後の頼みの綱」。

　ニューヨーク・タイムズは５０人をこう表現した上で、「彼らは迷宮のように機器が入り組み、停電で真っ暗になった施設内を、懐中電灯だけを頼りに、防護服とマスクに身を包んではいずり回り、海水注入などの作業にあたっている」と、その献身ぶりを伝えた。

　「だが、被曝（ひばく）限度を超えれば作業員は現場を離れなければならない。さて、どうするのか？」。同ニューヨーク・タイムズの１４日付記事は恒常的な人員不足の実態をこう指摘する。

　東電は現場に残った作業員の身元の詳細を明らかにしておらず、同紙は「フェースレス５０（顔のない５０人）」と表現。

　厚生労働省が１５日、同原発での緊急作業時に限り、放射線の被曝限度を現行の１００ミリシーベルトから２５０ミリシーベルトに引き上げたことを挙げて、「暗黙のうちに自分を犠牲にすることを求められた人々だ」とした。

　日本時間１６日に枝野官房長官が会見で作業員の一時待避を発表した際には、米ＣＮＮのコメンテーターが「通訳ミスであってほしい。現場から立ち去るなどあってはならない」と取り乱した様子をみせるなど、すでに世界が息をのんで見守る対象になっている。

　だが、「５０人」の自己犠牲に限界があるのは明らかだ。同紙は、東電は「新たな志願を要請しているかもしれない」との推測を述べることで、退職した技術者や、ほかの国内電力会社からの人員招集による“決死隊”の結成を暗に促した。　

　米ＣＢＳテレビは「死をも恐れぬ５０人」と勇気をたたえつつも、「作業が長引けば、現在の５０人に代わってリスクに向き合う覚悟を持った次のチームを見つけるのはきわめて難しくなる」と指摘している。

活動できずに帰国＝援助団体

英スコットランドに本部を置く人道援助団体のメンバー12人が、在日英国大使館から必要な書類の発行を受けられず、援助活動を断念、帰国の途に就いたことが分かった。活動を断念したのは「国際救助部隊」と名乗る団体。ロンドンの日本大使館で援助活動への許可を事前に取得していたという。ウォレン駐日大使は「できる限りのことはした」と釈明したが、団体側は「自国の援助団体の活動を支援しないとは、はらわたが煮えくり返る」と批判している。時事通信 3月16日(水)20時11分