＞やっぱあんたはマンガ脳だ。
＞麻生首相が「ゴルゴ１３」を見れば世界情勢が
＞理解できると言ったのと同レベルだな。
＞中曽根元首相がどれどれと秘書に「ゴルゴ１３」を取り寄せさせて、
＞見たあと一言「バカ」と言った気持ちがよくわかるよ。
＞あんたハリウッド映画の観過ぎじゃねえの？（笑）
だからハリウッド映画も見ないって〜！（笑）次から次へと面白いね〜。プロパガンダあれ。コミュニストのプロパガンダ映画とかって見たことある？もう面倒だから次行くね。ちなみにクリエイティビティなどの何かを創り出す力、これからとても大切な時代になりますよ。ではでは。
■日本海をめぐる暗闘
引用元
http://shadow-city.blogzine.jp/net/2009/02/post_3937.html
【メタンハイドレート】
（１）米国さんがやってくれた
今、日本海に埋蔵される海底資源ってのは、メタンハイドレート（以下、ＭＨ）のように岩盤上に蓄積するタイプと、大陸プレート接合面での熱水鉱床から出た溶存金属が積層したタイプに分かれるんですよね。
で、両者とも我が国の領海〜EEZ（経済的排他水域）に集中しています。
（尤も、調査が進めばユーラシア大陸側にも見つかるかも知れませんが。）
こいつがEEZ境界とかだったら大陸側諸国もイチャモンをつけれるのですが、どう見ても付けられない位に日本よりになっています。
３年ほど前、我が国でも新潟沖から北海道奥尻までの水深２００ｍ〜５００ｍの水深帯にＭＨの大規模鉱床が見つかったのですが、同時期、ロシアのサハリン・プロジェクトで、日本の商社がガス田掘削の技術をどんどん蓄積していっている。
こいつは米国さんから見ると、エネルギーという首枷から日本が離れていくことを意味しており、あまり嬉しくない状態となりました。
とは言え、小泉さんとブッシュさんが仲良しなので、あまり表立って動くこともできない。
そこで目を付けたのが、国連海洋法条約の「閉鎖海又は半閉鎖海（＋附則書IIIあたり）」の項目です。
要はこれ、地中海とか黒海とかを対象に、複数の国の領海を含む内海（外洋に面さない海）では沿岸国みんなで仲良く配分しなさい、という中身なんですが、こいつを日本海の資源開発に応用しないか？とやってくれたわけです。
（２）追い込まれた日本
皆さんにとって、国連海洋法条約とか経済的排他水域（EEZ）って余り馴染みがない言葉ですし、知っている人でも「領海の延長」を管理する法律くらいにしか思わないはずです。
ところが、この海洋法条約、「資源権益を主張する国は永続的な資源利用（特に水産）と情報開示」が「義務」なんです。
もし多国間で資源紛争となった場合は、「管理能力≒資源情報の開示」が調停の基準になります。
この義務を不履行あるいは処理能力無しと見なされた場合、EEZ権益は相手国に渡ってしまうという恐ろしい条約です。
・・・もうご想像が付くと思います。
これはエネルギー資源を持たない北朝・南韓と、強烈な経済成長と人口増加を支える次の資源を探していた中国にとって「干天の慈雨」となり、強烈な日本バッシングが起きたわけです。
２年前、国連の海洋資源管理委員会（正確には、その太平洋部会）が開催された時、こんな要求が出てきました。
１）日本海の名称変更（いつものやつ）
２）ＧＰＳの時間基準の移設（日本から韓国へ）
３）日本海全域への閉鎖海条項の適用
４）日本側EEZにおける埋蔵資源の情報開示
５）海洋資源開発にかかる日本の有する科学技術の開示
６）これらにかかる費用の日本負担（＋いつものように謝罪要求）
凄いでしょ。
これ、ガチで出たんですよ。
まるで東京裁判（笑）。
で、その前後に、北朝鮮のミサイル・核実験、ロシアのサハリン１開発利権のお召し上げ、インドネシアのガス田利権の喪失（正確には、中国による政治的強奪）があったわけです。
これで日本の天然ガスの供給が多いに滞り、北海道ガスと北九州ガスは苫小牧のガス備蓄を取り崩す可能性すら出てきました。
そう、実はこれらの国家イベント、全部繋がっていたんです。
（３）突き付けられた二者選択
当然日本は拒絶し、一度は席を立とうとしたのですが・・・ライスさんが「この会議で平和裏にまとまることを望む」なんてのんきに言ったお陰で、席を立つことも出来ない。
更に拙いことに、日本では南西海域に対して中・韓に配慮して海洋調査をしてこなかったんですねぇ。
つまり、今の海洋法条約では「資源管理の能力無し」ってこと。
ここで、ブスブス煙を噴いていた尖閣諸島の領有問題と、例の海底ガス田開発（春暁）が一気に外交の表舞台に出てきました。
そう、中国が日本に全面屈服を求めてロンボク海峡とマラッカ海峡に軍艦を出したのです。
中国からの要求はシンプルで、
１）日本海における資源権益を放棄すること。
２）日本南洋の領海・経済水域の全てを破棄すること。
３）「エネルギー安全保障」と「軍事的安全保障」の二者選択をせよ。
これに北朝・南韓・ロシアも付随し、オブザーバーのカナダも調停を諦める程でした。
正に日本は絶体絶命、崖っぷち後一歩。
片やオイルショックも吹っ飛ぶ「ガスショック」、片や軍事安全保障の放棄ですからね・・・。
傍観していた米国さんもさぞ慌てた事でしょう。
何せ、どっちの選択でも台湾〜グアムという米国が死守している軍事ラインに中国の軍艦が堂々と侵攻出来るのですから・・・。
そして、一部の軍艦（潜水艦だったか？）が台湾太平洋沖に出たとのニュースが飛び込み、会議は一気に緊迫化します。
（４）歴史が動いた
現地時間某日午後４時３０分、日本側回答期限の３０分前、皆様おなじみの、あの閣下が、麻生ローゼン閣下が
吠えて下さいました。
「なぜ核兵器を持たないかの議論を・・・」
あの発言です。
あれが何故あのタイミングで？
それが偶然なのか必然なのか私には判りませんが、少なくともあの発言がプレスを通じて一気に拡散し、日本側の回答期限は無期限延長となりました。
そしてその翌日・・・米国のライス国務長官が訪日し、「閣下のエスコートで」韓国の盧武鉉大統領と面談をしました。
これで決まりです。
大陸側諸国が仕込みに仕込んだ対日カードが、彼らにとって最悪のシナリオである「日本の核武装」というジョーカーを伴って全て突き返されたからです。
そして、それを米国が黙認していると・・・。
結局、この会議も議題も全て記録からは抹消されました（凸電しても無駄）。
これが日本海の資源を巡る現実なんです。
もはや、大陸側諸国にとって我が国の海洋資源は収奪の対象でしかないことを、少しでも皆様に実感していただければ幸いです。
そして、日本海における平和な国家交流は最早あり得ないことをお分かりいただけると幸いです。
非常に残念ですが。
最後に、某大陸国の代表が日本側に向けた言葉で締めくくらせていただきます。
「日本海の平和的・協調的な開発を妨げる者、妨害の意志を誘発せしむる技術の開発者は、全て軍事的懲罰の対象にすべし」
ガス田掘りです。現実逃避を兼ねて、書き残したことを追加します。
１．米国さんの思惑
恐らく最初は、日本が独自のエネルギー戦略を持つことに対する「一寸した警告」と、もし上手く行けば石油メジャー（古！）が日本海のエネルギー・レアメタル資源の利権かも？ という思惑だったのでしょうね。
それが、あれよあれよと言う間に自分の国の安全保障にまで影響するようになり・・・
国務省あたりで何人首が飛んだやら。
２．閣下万歳
正直に言って、ローゼン閣下の発言が「あのタイミング」だったのか、未だに判りません。
これが政治的センスって奴なのでしょうか。
それとも単なる偶然？
何れにしても、あの一言で我が国の矜持は、海洋資源は、そして日本の資源エンジニアは救われました。
３．締めくくりの一言
大陸側諸国に組みしない（日本の）技術者・科学者は全て「テロリスト」だそうで、日本の中にいようと外にいようと、粛正されるらしい（笑）です。
でも、聞いた当時は恐怖と怒りで体が震えました。
職務上、原文を公開することは出来ませんが、彼らの口からは"purge","punishment"という言葉まで出ております。
こんな言葉は今時の宣戦布告でも使わない（きつい）言葉ですよ。
ここら辺に、大陸側諸国の日本に対する本音が見て取れます。
チト、感情的な書き口になってしまいましたが、追記まで。
■ニッポンは資源大国だった「燃える氷」2018年度に商業化
引用元
http://news.livedoor.com/article/detail/4017781/
「ニッポンは資源国だった」――そんな夢のような話が現実に向けて動き始めた。使わなくなった携帯電話やパソコンから採れる「廃品回収」のことではない。海底深く眠る本格的な海洋資源だ。経済産業省がまとめた「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画（案）」によると、次世代エネルギーとして期待され、日本近海に大量に埋蔵されているとされるメタンハイドレートを、2018年度までに商業化するという。
「燃える氷」と呼ばれるメタンと水が結びついた固体状の物質
資源産出国で台頭してきた「資源ナショナリズム」によって、日本はエネルギー・鉱物資源の安定供給に支障を来たす事態が予想されている。エネルギー資源に乏しい日本は、外交手段を使って資源産出国との関係強化に努めてきた。
資源不足の結果として、世界の最先端を行く省エネ技術を身につけてきたことはあるが、日本人は常に頭を痛めてきたのがエネルギー資源確保の問題だ。
ところが、ここ数年の調査結果で、日本はじつは「資源大国」の可能性がきわめて大きいことがわかった。その代表的な資源が「メタンハイドレート」だ。
メタンハイドレートは石油や石炭に代わる次世代エネルギーとして期待されていて、「燃える氷」と呼ばれている。メタンガスと水が結びついた固体状の物質で、1立方メートルのメタンハイドレートを解凍すると164立方メートルのメタンガスになる。全世界での埋蔵量は陸地で数十兆立方メートル、海域で数千兆立方メートル。じつに、天然ガスや石油の2倍以上といわれている。
日本にとっては、この資源が陸地ではなく、海底深くに埋もれているのがミソ。日本は国土こそ世界第60位（約38万平方キロメートル）と小さいが、約447万平方キロメートルと世界第6位の排他的経済水域（EEZ）と大陸棚の広さを誇っている。メタンハイドレートの場合、日本列島を取り囲むような形で、多量に埋蔵されているといわれる。さらに、石油や天然ガス、海底熱水鉱床などのエネルギー・鉱物資源の存在がすでに確認されているのだ。
4月からは日本国内で海洋試験を行う予定
経済産業省などが検討している「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画（案）」は、2015年までにメタンハイドレートの陸地と海洋での産出試験を実施し、18年度までに商業化する開発工程を示している。
実際には、独立行政法人の石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）が2008年3月に、カナダの永久凍土の地下約1100メートルに存在するメタンハイドレート層からメタンガスを産出する試験に6日間連続で成功。実現に向けた「第一歩」を踏み出している。「減圧法」という生産手法によるもので、世界で初めてのことでもあった。
JOGMECは現在、カナダの実証実験で得たデータを解析中で、「物質がどのような状態で存在しているのか、また減圧法が海洋での産出にも適用できるか、などを検証しているところ」という。この4月からは第2フェーズに入り、日本国内で海洋試験（場所はまだ未定）を行う計画だ。「海洋での産出は気象条件などが陸地よりも厳しいので、技術面に加えて安全面なども検証していかなければならない」と話している。
民間でも、東京ガスや三菱重工、三井造船、新日本石油、日立製作所などが研究・開発に取り組んでいて、官民で熱が入ってきた。商業化には採算性などの問題もあるので、まだまだ曲折があるだろうが、長いことエネルギー資源に苦労していた日本が「資源大国」へ変貌する、そんな期待が膨らんでいる。
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