ヤフーの中に、不動産のサイトがある。
これ↓だ。
http://realestate.yahoo.co.jp/
情報をだとっていくと、アパートやら店舗やらの具体的な情報にたどり着くようになっていて、管理している不動産業者のサイトにも飛べるようになっている。
そういった業者は必ず、自社のメアドも公開しているから、このサイトを利用すると日本中の莫大な量の不動産会社のメアドを収集することが出来る訳……、だ。
そこで、主にアパートや住宅を扱っている日本の不動産業者をできるだけ数多くピックアップし、
『今日の中国人犯罪』、
『ネット上における中国人の反日言論』
といったメールマガジンを、定期的に送ってみてはいかがだろうか？
今や新聞紙上で、中国人犯罪の記事を見ない日は無い。
こういった情報に正しく接するようになれば、今以上に“中国人にはアパートを貸さない”不動産業者は増えるだろう。
（国籍を理由とした拒否は、おそらく法律的に禁止されているだろうが、そこは何とでも言い繕うことが可能だ。例えば『大家さんが、他に借り手を見つけてしまった。』など）
毎週１回、半年もメルマガを続ければ、今よりだいぶ、中国人の住宅事情は厳しくなるのではないだろうか。
結果的に、帰国を余儀なくされる中国人も増えるだろう。
あるいは、一つのアパートに何人も、何世帯もの中国人家族が住み着くようになるに違いない。
それともう一つ、“中国人専門に、物件を紹介する不動産屋”が出てくることも考えられる（こういう売国奴的な不動産業者にはやはり、ちょっと痛い目にあっていただかなくてはならない）。
事態がこうなったら、中国人が多く出入りしているアパート、ビル、不動産を、片っ端から警察や出入国管理事務所に通報していく。
中国人が複数で住んでいる場合、その中の誰か一人は（あるいは全員が）、不法滞在であったり、就労違反であったり、あるいは犯罪者である事がほとんどだ。
立ち入り調査に踏み込んだ警察官も、まず面子を失うことはない。
こうして、まず中国人の居住環境を狭めていき、次に絞った網の底を一網打尽にする……。
不法滞在や不法就労の中国人に部屋を貸した場合、大家も十二分に被害を蒙る。
というのも、借り手の中国人が入管に収容された場合、大家はその部屋の家具を勝手に処分することができないからだ。
更には、借り手の中国人の同意を得ないと、新しい人に貸すこともできない。
だから半年くらい、奴らの買い置きの食料が腐っていく臭いに付き合いながら我慢するしかないんだ。
そういうわけで、一回でもこういう目にあった大家は、警戒して中国人には部屋を貸さなくなる。
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