http://blog.livedoor.jp/nuskin_truth/

全くもってお勧めしません。 　

*** 削除 ***

Ｎｕｓｋｉｎという会社は、いわゆるネズミこうです。
　

ネズミ講ではなく、マルチ商法です。
ネズミ講は、万国共通の法律違反で違法です。
マルチ商法は、国によっては販売方法に制限があるところもありますが、
１００％合法です。
まず、そこが違います。 　

いまだにネズミ講とマルチ商法の区別もつかない低脳さをアピールしただけだね。 　

トピ主さんへ

ねずみ講とネットワークビジネスというのは、そこの国の法律の規制に引っかかるか、すり抜けているか、そこの所だけの違いになります。要するに、ダウンを付けないと、確実に儲からない仕組みになっていて、そして、自分から始まったとして、そこで、二人ずつダウンを付けたとします。

そうしましたら、1＋2＋4＋8＋16＋32＋64＋128＋256＋512＋1024＋2048＋4096＋8192＋16384＋32768＋65536＋131072＋262144＋524288＋1048576＋2097152＋4194304＋8388608＋16777216＋33554432＋67108864＋134217728＋268435456＋536870912＋1073741824という具合に、31回目で10億人を軽く超える計算になります。

また、普通は、ここまでは拡大しませんが、この商売というのは、昔から、人に犠牲を強いて短期間に儲けを取り、そして、その設け逃げする商売になります。そこで、現物が良ければ、こんな売り方をしなくても、正直に十分に売れるはずです。

また、この仕組みがアメリカ全土に渡り拡大した、その裏側の社会背景には、先ず第一に、アムウェイのリッチデヴォスが1950年代に開発した、販売方法というものがあり、その当時の広告メディアと、今現在と比べてみても、その当時に考えられた遣り方が、今現在の広告メディアの発達した世の中に、そう簡単には合うとは思えません。

そして、それ系の販売手口というものは、中国では連鎖販売といって、確実に法律違反になりますので、とうぜん許可されていません。もし、真面目に商売したいのであるのならば、実店舗が必要になります。

また、2002年頃、日本から中国へ、その会員数を増やして獲得する為に、ホテルの小さな部屋を借り、そのニュースキンの化粧品で有名な企業の社員が、中国に沢山それを持ち込み、そして、看板も掲げずに、勢力的に事業展開していました。

そして、ニュースキンの化粧品は、噂によれば、中国で製造されていますが、その企業としては、アメリカのユタ州に本社を置きます。また、ニュースキンの化粧品や、アムウェイのリッチデヴォスの中身は、合洗になりますので、正直に余り良いとはいえません。 　

Res. 6 さんへ

まず、ねずみ講とネットワークビジネスの大きな違いは、
ねずみ講とは、無限連鎖講の事で、詳しくは、
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%84%A1%E9%99%90%E9%80%A3%E9%8E%96%E8%AC%9B
を参照して、正確な情報を書き込んでください。

ネットワークビジネスとは、連鎖販売取引なので、
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%80%A3%E9%8E%96%E8%B2%A9%E5%A3%B2%E5%8F%96%E5%BC%95
を参照して根本的なところがまったく違うことを理解してから書き込んでください。



＞そうしましたら、1＋2＋4＋8＋16＋32＋64＋128＋256＋512＋
＞1024＋2048＋4096＋8192＋16384＋32768 ＋65536＋131072＋
＞262144＋524288＋1048576＋2097152＋4194304＋8388608＋
＞16777216＋ 33554432＋67108864＋134217728＋268435456＋
＞536870912＋1073741824という具合に、31回目で10 億人を
＞軽く超える計算になります。

と、この説明では無限連鎖しているので、ねずみ講だけの説明に
なっています。
これだと、システム的に理論的に破綻しているので、どこの国でも
ねずみ講は違法なのは当然です。

ネットワークビジネスは、有限連鎖なので、ある程度の
レベルまでの売り上げの一部しか収入には入って来ないです。
もちろん、ネットワークビジネスは有限連鎖なので、
上記の計算のようにはならず、ボーナスシステムの計算も
後から入った人でも先に入った人より営業成績がよければ
収入も増えるようになっておりとてもフェアなボーナスシステムです。
ねずみ講は、この点も異なっており、先に入った方が
必ず儲かる仕組みになっています。


＞そこで、現物が良ければ、こんな売り方をしなくても、
＞正直に十分に売れるはずです。

とありますが、現物が良くても誰にもその製品が知られなくては、
もちろん誰も買えませんよ。
当然ですよね。誰もその存在を知らなければ購入
できませんから。だから、ディストリビューターが
存在しているわけです。基本的にはネットワークビジネスの
会社は高い広告料を払って広告は出しません。その代わり、
広告費がかからない分、製品を安く、
また製品の配合されている原料にお金を使います。
出来上がった製品は、値段の割には高い品質のものが
一般には出来上がりますが、広告を出していないので
世間には知れ渡っていません。だからディストリビューターが
存在するわけです。ディストリビューターは、各製品を
販売した額の一部分をボーナスとして受ける仕組みです。
もちろん、製品の流通は必ずありますので、
ねずみ講のように実際にはお金だけが動くような
仕組みでもありません。既に確立されたシステムです。



＞また、普通は、ここまでは拡大しませんが、
＞この商売というのは、昔から、人に犠牲を強いて
＞短期間に儲けを取り、そして、その設け逃げする商売になります。

Res.6さんは基本的に誤解されているようで、表現に悪意を
感じるのは残念です。
私はニュースキンのディストリビューターで成功している方を
知っていますが、このビジネスでの成功は長期的ビジョンが
絶対です。
つまり、毎日、自分の抱えるお客さんが一人でも増えるように、
高いモラルを持って、活動することで、長期的には毎月の
収入が段々と増えていきます。
通常のセールスマンとは違うところは、自分の抱える顧客が
翌月も購入したときにその代金の一部が自分に入ってくる
ところです。

たとえば、ネットワークビジネスの会社で、ニュースキンを
例にとっても、設立されてからすでに２０年以上も経っている
成功した会社です。
短期間に儲けを出して儲け逃げするような会社が２０年も
営業を続けられる訳がないでしょう。
もちろん、悪いネットワークビジネスの会社もあるのも認めます。
そんな会社は３〜５年すれば無くなっています。
製品が悪かったり、ビジネスシステムや財務状況など
いろんな理由があるでしょうけれど、
ディストリビューターからすると会社が無くなってしまえば、
どんなに大きな収入を得るようになっていたとしても、
また振り出しに戻るので、最初に、信頼できる製品で
信頼できる財務状況の会社を選ぶ事が必要です。



＞また、この仕組みがアメリカ全土に渡り拡大した、
＞その裏側の社会背景には、先ず第一に、アムウェイの
＞リッチデヴォスが1950年代に開発した、販売方法と
＞いうものがあり、その当時の広告メディアと、今現在と
＞比べてみても、その当時に考えられた遣り方が、
＞今現在の広告メディアの発達した世の中に、そう簡単に
＞は合うとは思えません。
どこがどう合わないとお考えですか？具体的にご説明願います。



＞そして、それ系の販売手口というものは、中国では
＞連鎖販売といって、確実に法律違反になりますので、
＞とうぜん許可されていません。もし、真面目に商売したいので
＞あるのならば、実店舗が必要になります。
中国でも、もうかなり前からネットワークビジネスは解禁されています。もちろん、無限連鎖のねずみ講は違法です。
ニュースキンも３年ほど前には解禁されているはずです。
ネットワークビジネスにまじめに取り組まれている方を何人か知っていますが、知っている中で成功している人はみんないい人です。
それに明るい人が多いです。もちろんまじめな人です。


＞そして、ニュースキンの化粧品は、噂によれば、
＞中国で製造されていますが、その企業としては、
＞アメリカのユタ州に本社を置きます。また、ニュースキンの
＞化粧品や、アムウェイのリッチデヴォスの中身は、
＞合洗になりますので、
＞正直に余り良いとはいえません。
単なる噂話を広げるだけでは誤解する人が増えてしまいます。
あなたみたいな人がいるので間違った情報を持ったままの人が増えてしまうので、
何が事実かをご確認のうえ、書き込んでくれませんか？

それに「合洗」とは何でしょう？


もし、この業界に興味あるならバンクーバーで信頼できる方を
紹介いたします。
納得いくまでお話を聞けば良いと思います。
　

誰でも書き込みできるウィキぺディアの情報に捉われないこと。ウィキぺディアだからといって、必ずしも正確とは限らない。あんたらがしている行為は、以前のサロン常連と同じ手口。会員を勧誘する為の行為は、宗教活動と同じ。被害者が拡大している中、それを正当化しない。 　

日本からの書き込みご苦労様です。
でも具体的に反論しないと説得力ないですよ。

凝り固まった考えに洗脳されているのは、むしろあなたの方だと思います。製品の質にもとても満足しています。値段も値段の高い成分の量に比べると値段も安いですし、会員になって毎月購入するADRに入れば更に２０％から３０％安く購入できるようなシステムも気に入っています。
ちなみに私は１０年以上の愛用者です。 　

http://blog.livedoor.jp/nuskin_truth/

すごいよ。このサイト。 　

インターネット上では、実に様々な情報が入手できます。そして、その殆どは無償です。その様な情報の提供者(多くは匿名)に対して、感謝しないわけには行きません。

しかし、残念なことに、一部には、ネットを悪用しようと考える人もいます。そこで非常に残念ですが、元金子会の私にも、by Hana from バンクーバー　2006/07/31 01:19:59に、今はやりの「マルチ商法、ネズミ講」それらのお誘いの声が来ました。

■インターネットネズミ講
12/11の日経夕刊によると、警視庁はじめ12都道県警が加入者17人から事情聴取して指導、警告。いろいろなパターンがあるが、ネズミ講は主催者だけでなく、参加者も罪を問われます。８月９日の産経新聞で取り上げられた仕組みは次の通りです。

送られてきたメールに書かれた4人にリポート代金として各5百円を送付し、リポートを送ってもらう。１人を自分の名前に直して、同様のメールを数多くの人に送る。メールを送った人から、5百円の送金があったら、「リポート」を送る。

2千人にメールを送って10人から送金(統計による平均値)があり、これが4回繰り返されたとすると、2千人＋10人×2千人＋10人×10人×2千人＋10人×10人×10人×2千人=2,222,000人にメールが送られ、(10人＋百人＋千人＋1万人)×500円=5,555,000円の入金があることになります。

各レポートのタイトルは、

"REPORT＃１"：「Multi Level Marketing Programの合法性」
"REPORT＃２"：「メールアドレスの入手方法」
"REPORT＃３"：「郵便について」
"REPORT＃４"：「Multi Level Marketing Programのひろがり」

つまり、この「MULTI LEVEL MARKETING」プログラム自体のやり方を書いたものです。情報の価値を２千円と考えれば、納得する人もあるかもしれません。

ただ、ここには、「ネズミ講」としての問題が残ります。それは、「このシステムは無限に続くことはなく、殆どの人は投下資金の2千円を回収できない」ということです。

上の例で、４回で２百万人にメールが送られ、次の段階で２千万人、その次は２億人、その次は２０億人、そして、その次は２００億人にメールが送れないと、目的が達成できないので、これから、生まれてくる人を待つしかありません。

10人にメールを送って10人全員が参加する効率的な場合でも、最初の４段階で、1人(自分)+10人+百人+千人+1万人=11,111人となり、続く４段階で、10万人、百万人、1千万人、1億人となって、日本人全員が参加することになります。

ここまでの、各自の収支は、最初の４段階まで、11,111人：5,555,000円-2,000円=5,553,000円の利益(メール代等除く)

次の10万人：555,000円-2,000円=553,000円の利益
次の百万人： 55,000円-2,000円= 53,000円の利益
次の1千万人： 5,000円-2,000円=　3,000円の利益
次の1億人：0円-2,000円=2,000円の損となり、システムが行き詰まります。

■MULTI LEVEL MARKETING（マルチレベルマーケティング）
このマーケティング理論はハーバードビジネススクールで正式な教科として教えられ、またスタンフォードリサーチやウォールストリートジャーナルでも、１９９０年代中盤から後半にかけて、商品やサービスの５０〜６５％はこのマーケティング手法を用いて販売されると公式の見解を述べているからです。

さらに、アメリカでミリオネアー（億万長者）と呼ばれる５０万人のうち２０％にあたる１０万人の方は「MULTI LEVEL MARKETING」プログラムで成功されましたし、これも統計から得られた数字ですが、このプログラムを通して毎日４５人のミリオネアー（億万長者）が誕生しているのです。

メールには、この様な説明があり、「商品である（"REPORT"）を各￥５００で多くの人に販売するもので、ちまたで騒がれている「チェーンレタ ー」の類ではありません。完全に合法的なプログラムです。」と書いてあります。

このマーケティング理論は、日本では「連鎖取引」として、「ネズミ講」あるいは、「マルチ商法」などが、規制対象となっています。

いわゆる「口コミ」販売方式で、中間マージンや、宣伝費を省けるのが特徴です。商品を自分で販売、もしくは、紹介した人が会員になって商品を購入、または、他の人に販売することによって、紹介料的な報酬が得られるものです。

上記の通り、アメリカでは、優れた販売方法として認められ、ハーバードの必須科目になっているようです。この販売方法で大成功した会社として、「アムウェイ」や「ニュースキン」などがあります。

「アムウェイ」日本上陸の際にも、「ネズミ講」ではないかということで話題になりました。現在も販売方法をめぐるトラブルが多いですが、会社は社会的に認知され、上場も果たしています。

上記の"REPORT"が、「ネズミ講」に当たるかどうかは、"REPORT"が「商品」と言えるかどうかによります。「マーケティング理論」の手引書として、サイドビジネスを考えている人が購入するのであれば、全く問題ありませんが、不当利得を目的とした「システム」を偽装するためのものであることは明らかです。

但、何分、ネット上のことなので、取り締まろうにも、主催者を特定することは難しく、法的整備もまだ不十分です。今後も、様々な勧誘のメールが増えると考えられますが、被害に合わない為には、冷静さを失わないことです。 　

■マルチ商法
仕組み ネズミ講と似ていますが、ネズミ講が金銭を対象とするのに対し、マルチ商法は商品を仲介させます。商品を買わせて会員に勧誘し、勧誘された人が、更に孫会員に商品を販売することにより、上の会員に手数料が入る仕組みです。

■「マルチ商法」と「マルチまがい商法」
会員になるための要件として、入会金あるいは商品代金等の合計が、２万円以上になるものを「マルチ商法」といい、商品を受け取った日、または、契約書を受け取った日のどちらか遅い日から２０日以内であれば、「クーリング・オフ(無条件解約)」ができます。負担金が２万円未満の場合は、「マルチまがい商法」と呼ばれ、この規定はありません。

但し、「訪問販売法」で指定された商品であれば、契約書類を受け取った日から８日以内にクーリング・オフができます。（３千円未満の現金支払を除きます）

■「マルチ商法」は違法か？
「ネズミ講」は違法ですが、「マルチ商法」は上記の「クーリング・オフ」制度等があるだけで、違法ではありません。「マルチまがい商法」には、規制もありません。販売方法や勧誘方法に問題があり、被害者の訴えがあれば、取締まりの対象にもなるでしょうが、制度自体は、日本の法律上、完全に合法です。

「マルチ」＝「ネズミ」＝「犯罪」のイメージが大きいため、「ネットワーク・ビジネス」などと言って勧誘している場合が多いですが、成功する例は少なく、社会問題化しています。

■「マルチ商法」の手口
マルチ商法は人を勧誘するビジネスなので、知り合いから「いい話があるんだ。」などと持ち掛けられることになります。親友に限らず、何年も会っていない同級生というケースもあるでしょう。出かけてみると、知人を何人か紹介するだけで、すぐにも儲かるような話をされます。

但し、会員になるためには、自分でも、高額商品を買わなければならない場合が多く、お金がないと言うと、クレジットやサラ金を紹介されたりします。知人の手前、無下に断ることもできず、自分でもできそうだと思ってやってみても、思うように売れず、あとは、月々の返済だけが残ります。

買ったものは、良いものでも、常に騙されたという意識が付きまといます。商品としては、パソコン・毛皮・羽毛布団・２４時間風呂・鍋・浄水器・健康食品と多岐にわたりますが、比較的高額な商品が多いです。これらの商品で、まともな商品は何一つありません。

被害に会ったら、そんな美味しい話がある筈はないので、話に乗らないことが一番ですが、契約してしまった場合、早いうちに「クーリング・オフ」することです。証拠を残す為にも、内容証明郵便で出します。難癖を付けるような悪徳業者の場合は、消費者センターに連絡します。

紹介してくれた友人との間は気まずくなりますが、仕方ありません。２０日間のクーリング・オフ期間が過ぎてしまった場合、勧誘方法を思い出し、錯誤(話が違う)・詐欺・脅迫などがなかったか整理します。

そして、消費者センターに相談するなり、金額によっては、弁護士を紹介してもらいます。それもできなければ、いい教訓になったとあきらめるしかありません。但し、被害を拡大させない為にも、届け出ることが望まれます。

■アムウェイやニュー・スキンはマルチか？
２社共、会社の経営状態は、米国でトップ１０に入る企業であるため、信用上の問題はありません。米国で店頭上場しており、アムウェイは売上２千億円を越え、日本でも店頭上場しています。

アムウェイは、洗剤から始め、ニュー・スキンは化粧品から始めました。両社共、製品の種類を増やしており、健康補助食品については、ニュー・スキンはアトランタ・オリンピックでの公式スポンサー、アムウェイは長野五輪のスポンサーとして、また、ＣＭでも有名です。

マルチ・システムの販売方法であることは確かですが、法律上の「マルチ商法」に当たるかどうかは、特定負担（活動に必要な資金）が２万円以上かどうかで決まります。２社共、入会に当たっては、「スターター・キット」と呼ばれるものを購入することが必要です。

代金は８千円程度で、会社の案内や、商品、販売システムなどが書かれたものです。これ以外に商品の購入などの強制はありません。従って、両社共、マルチ商法には該当しないことになります。

とは言え、入会に際して、「自分でも使ってみないとわからない」とか言われて買った場合には、当該商品も含めて、２万円以上になった時点で、マルチ商法であると言わざるを得ません。

前述のように違法ではありませんが、「クーリング・オフ」の期間が、単なる訪問販売の８日間から、マルチ商法の２０日間へと、消費者が検討できる期間が延びることになります。但し、契約書上、アムウェイはマルチではないとして、「クーリング・オフ」を８日間にしています。

しかし、キット代金自体は、アムウェイは１年以内、ニュースキンは３０日以内に解約すれば、全額返金されます。また、未使用の商品の返品についても、９０％が返金されます。（ニュースキンは購入後１年以内の返品に限ります）

■マルチ(まがい)商法の問題点
何もしなくても儲かるような錯覚を覚えるが、簡単には成功しません。商品を売ることよりも、会員の獲得が目的となりやすいです。知人を誘うことから、対人関係がこじれやすいです。

紹介者の成績の為、在庫を抱えたり、返品できなかったりします。粗悪なものを高く売る場合、買った時は被害者だが、次には加害者になります。マージンが契約通り払われるとは限りません。