どなたかお教え願います。背景としては、２つ仕事がある場合で、１つは雇用されており、もう１つはself-employedの場合です。新規に雇用されると、TD1フォームというのを雇用先に提出する義務があるようですが、これを提出した後、来年のタックスリターン時、self-employedも含めタックスリターンの計算をしなければなりませんが、その際、Basic personal amount 等のクレジットはなくなってしまうのでしょうか？と言いますか、雇用先へ提出したTD1があることによって、self-employedの分の計算は、どのように計算されるようになるのでしょうか？詳しくご存知の方が居られましたら教えて頂けますと嬉しいです。宜しくお願いいたします。m（__）m

どちらからの収入も、最終的に合算してから計算されます。

レス１様、ありがとうございます。なるほど、最終的に合算されて計算しなおされるのですね。安心いたしました。ありがとうございます！

Self employedの分は収入に応じて経費の１分もしくは全部が引けますが。空くまでも仕事をする上での経費です。個人的に使用した分と分ける必要が有ります。もちろん領収書が必要です。それと収入と支出の記録を持ち H & R Tax Specialistの会社などに税金の申請のお願いをしてください。
もし self employedの収入が大した事が無く、経費も大して落とせない場合でも相談する事は悪い事では有りません。単純な計算でしたら５０ドルぐらい、すこし複雑な計算でしたら１５０ドルから３５０ドルぐらいでしょう。専門家を使えばお金が掛かりますが、その分以上に税金が最低で済みます。

その他払わなければならない事は自営の時の収入に対する税金の他に年金や失業保険などが少しですが足りない可能性が有ります。なぜなら他人の会社で働くと天引きされる年金や失業保険と同等の額が会社からも払われるからです。しかし自営の場合は何も天引きされない代わり会社も政府に貴方の年金や失業保険の掛け金を払わなくて良いからです。そして貴方がその掛け金をも払う事になります。