Res2 補足です。
学費控除ができるのは、公的な学校、カレッジ、大学など、政府が認定した教育機関のみで、そういうった教育機関からは、前年に授業料を払った人に対して、必ずタックス控除フォームが発行されます。タックスリターンにはその正式な控除フォームが必要です。
学費タックス控除フォームは、大学などであれば、以前は学校から毎年郵送されてきていたようですが、最近は自分のアカウントにログインしてダウンロードするというような形式が主流のようです。
タックス控除フォームが発行されない、私立の語学学校などは控除対象外ですから、念のため。
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